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トゥミの製品保証（アクセサリー）
トゥミの正規販売店でご購入いただいた製品に関して、ご購入後2年の間に素材および製造上の
不具合が認められた場合には、無償にて修理（修理が困難と判断された場合には交換）いたしま
す。ただし、不当な扱いや誤用によって生じた損傷、あるいは表面的な損傷（摩耗・擦り傷・退
色など）、当社公認のリペアセンター以外での修理・改造等により生じた損傷においては、保証
の対象外とさせていただきます。また、内容物の損傷や紛失・使用不能・機会損失等の付随費用
に関する損害も対象外となりますのでご了承ください。
ご購入後2年以上経過した製品につきましても修理を承っておりますので、ご購入店へお持込み
ください。修理に必要な見積もり金額をお客様にご連絡し、ご承認をいただいた上で修理を進め
させていただきます。内容によっては修理が不可能な場合もございます。あらかじめご了承くだ
さい。
この保証を受けるためには、トゥミの正規販売店での購入証明の提示が必要となりますので、レ
シート等、ご購入の証明となるものを大切に保管してください。正規販売店以外での購入製品や
購入証明のご提示がない場合には、有償にて修理を承ります。
なお、お住まいの地域によっては制約事項および例外事項が適用される場合があります。また、
保証の内容は予告なく変更されることがございます。予めご了承ください。
トゥミ製品に関するサービスについては、トゥミ・カスタマーセンター（フリーダイヤル：0120-
006-267 携帯・PhS からは03-3586-6520 平日9時30分-17時 eメール：info＠tumi-japan.
com）で承っている他、当社ウェブサイトwww.tumi.comでもご覧いただけます。
カスタマーサービス連絡先電話番号
USA/Canada
Indonesia
800.781.8864
+62.21.574.5808
Australia
Japan
+61.2.9222.9811
+81.3.3586.6520
China/Beijing
Korea
+86.800.810.8390
+82.2.546.8864
Malaysia
China/outside of Beijing
+603.2143.8787
Middle east
europe
+971.4.804.5526
+49 (0) 2394.9198.0
Philippines
hong Kong
+632.728.0117
russia
India
+7.495.787.91.06
+91.80.4173.8948
その他の地域については、tumi.comをご参照ください
tumi
1001 Durham Avenue
South Plainfield, nJ 07080
連邦通信委員会声明
本機器はFCC(連邦通信委員会)規定第15章に定められたクラスBデジタル機器に関する規制要件
に基づいて所定の試験が実施され、これに適合するものと認定されています。これらの規制用件
は、住宅地域での使用において、無線通信に妨害をきたすことのないよう定められているもので
す。本製品は、無線周波エネルギーを生成･使用･放射するため、説明書にしたがって適切にイン
ストールおよび使用されない場合には、無線通信に影響をきたす可能性があります。
ただし、これは、いかなる状況下でも無線妨害が一切起こらないことを保証するものではありま
せん。もし、本製品の使用がラジオやテレビ受信の妨げとなっていると思われる場合には、以下
のいずれかの方法を試みてください。本製品の使用が原因かどうかは、電源をオン/オフすること
Singapore
+65.6723.8090
+65.8479.7285
South America
+27.11.555.2353
taiwan
+886.2.2570.0918
thailand
+66.2.365.6000
United Kingdom
+44(0)20.8731.3500
vietnam
+848.3.825.7867
+848.3.823.4071
により判断できます。
受信アンテナの向きを変更するか、位置を変更する。
•
機器とレシーバー間の距離を離す。
•
レシーバーが接続されている回路と異なるコンセントに機器を接続する。
•
適合性順守を確実にするため、規制要件認定機関により明白に承認されていない改造や変更があ
った場合、機器を操作するユーザーの権利は無効となります。（例えば、コンピューターか周辺
機器を接続する際は、シールドされたインタフェースケーブルのみを使用する）。
本機器は、FCC(連邦通信委員会)規定第15章に準拠しています。操作は、以下の2つの条件に従い
ます。
（1）本機器は有害な干渉を生じてはならない。
（2）本機器は、望ましくない動作を生じる可能性のある干渉を含め、受信したすべての干渉を受
け入れる必要がある。
環境保護
欧州指令（Directive 2002/96/EC）が各国の法律に組み込まれ ている場合には、次が適用され
ます。電気および電子機器は、家庭ごみとして処分できません。消費者には、法律に従って使
用済みの電気機器を公共の廃棄用収集所あるいは販売店へ返却する義務があります。詳細に
ついては、各国の法律をご確認ください。
本製品、マニュアル、パッケージについているこのマークは、製品がこれらの法律の規制を受けることを示し
ています。部品のリサイクルや再利用、または古いデバイスを別の形で利用することは、環境保護において
大きな貢献につながります。バッテリーは必ず、お住まいの地域の適用規制に従って廃棄処分し、家庭ご
みとして廃棄しないでください。
